28 September 2005

UGS、UGS Velocity Series"を発表、ミッドマーケットのニーズに対応する世界クラスの製品ライフサイクル管理(PLM)製品ポートフォリオ

【2005年9月28日 米国オハイオ州CINCINNATI発】

製品ライフサイクル管理(PLM)ソフトウェアと関連サービスにおいて世界をリードするプロバイダUGS(本社:米国テキサス州プラノ、会長、社長兼CEO:Tony Affuso、以下UGS)は本日、エンタープライズ向けのPLMソリューションを中規模の製造企業向けに構成し、総所有コストを低く抑えた、PLM業界初の製品ポートフォリオ "UGS Velocity Series"を発表しました。

UGS Velocity Seriesの発表は、9月28日から30日まで開催されている2005 Solid Edge User Summit and Executive Symposiumで行われましたデジタル製品開発ソフトウェアとしてSolid EdgeがこのUGS Velocity Series製品ポートフォリオに含まれています。

UGSが新たに発表したミッドマーケット向けのソリューション戦略とグローバル・チャネル・プログラム(本日付けの別のプレスリリースを参照)において重要な要素をなすUGS Velocity Seriesは、業界で高く評価されているデジタル製品開発ソリューションと、Teamcenter製品ラインに見られる比類ないテクノロジーとが融合した、中規模企業向けの初めてのソフトウェア・ソリューションとなります。UGS Velocity Seriesは、コラボレーティブな製品データ管理(cPDM)を効率的に実現するTeamcenterの新たな1バージョンであるTeamcenter Expressをはじめ、UGSの中核製品である3D CADアプリケーションSolid Edgeや高機能を誇るCAEアプリケーションFemapがあらかじめ統合された総合的なソフトウェア・パッケージです。

「UGS Velocity Seriesが提供するのは、ずばりスピード、スピードの具現化です。お客様にとっては、ソリューションの導入・展開のスピードであり、製品の市場投入までのスピードを意味しています。これまで豊富なIT資源と予算のある企業にしか利用できなかった高性能PLMソリューションが、UGS Velocity Seriesの登場によって、あらゆる規模の事業体にも迅速に導入・展開できるようになりました。」

UGS社
UGS Velocity Seriesマーケティング担当バイス・プレジデント
Bruce Boes

業界のベスト・プラクティスの活用

中規模の製造企業は、UGS Velocity Seriesのパワーを活用して、総所有コストを低く抑えながら、イノベーションのプロセスを変革することができます。UGS Velocity Seriesには業界のベスト・プラクティスが取り込まれているため、導入・展開と運用がこれまでになく簡略化されます。

「われわれの調査から、UGSは中規模の製造企業のニーズに完全に対応していることが分かります。UGS Velocity Seriesの発表は、UGSがこの市場分野に向けてソリューションを提供していくという明らかなコミットメントの表れであるとともに、将来的なスケールアップへの明白な道筋も作り上げ、ミッドマーケット向けの競合他社のソリューションと一線を画しています。さらに、UGS Velocity SeriesにTeamcenter Expressが含まれていることは、ミッドマーケットにおけるUGSの存在価値を高め、NXやSolid Edgeといった確固たる基盤を背景とするUGSにとっては重要なアドバンテージとなっています。」

Daratech社
市場分析担当シニア・バイスプレジデント
Monica Schnitger氏

高級扉や窓の開発で世界的な製造企業のひとつであるPella社のような中規模製造企業には、エンタープライズ向けのデータ管理機能が必要ですが、これまで価格や使い勝手の面で対応可能なソリューションはありませんでした。

「UGS Velocity Seriesは、私たちのような中規模製造企業にとって、機能と使い勝手がパーフェクトに組み合わさったソリューションです。私たちはトレーニングやサポートをほとんど必要としない直感的なソフトウェアを求めていました。Teamcenter Expressは感動的でした。cPDMについて言えば、目に見えないシステム、つまり、日常的なプロセスにシームレスに統合化されたプログラムが必要なのです。私たちのような規模の会社にとって、Teamcenter Expressはデータ管理とプロセス管理に打ってつけのソリューションと言えます。」

Pella社
CADエンジニアリング・スペシャリスト
Ken Grundey氏

機能とナレッジ

UGS Velocity Seriesには、アプリケーション固有の専門知識やコードを用いないワークフローの自動化、ナレッジの取り込み、セキュアなコラボレーションといったUGSの長年にわたる経験から生まれた重要な機能が中規模製造企業向けに提供されています。この経験と知識こそが、Teamcenter ExpressとSolid Edge、そしてFemapの組み合わせを可能にし、中規模製造企業が求める使い勝手の良さと低い総所有コストを同時に実現し、それでいて数多くの高度なツールを提供できるのです。

UGS Velocity Seriesは、中規模製造企業が優秀な資源をより多く使える大企業とも優位に競合できる手段を提供します。

  • 広範なPLMアプリケーションにアクセスできるため、製品の市場投入をスピードアップさせることができます。
  • デジタルによる製品設計、CAE、そしてデータ管理において業界をリードするアプリケーションにあらかじめ組み込まれている業界のベスト・プラクティスを活用することができます。
  • 2次元設計から3次元設計への移行を支援します。
  • 単一のベンダから、スケーラブルな統合アプリケーションの標準セットを導入することができます。
  • 小規模サプライヤから大規模サプライヤまで、サプライ・チェーンの統合が可能になります。
「UGS Velocity Seriesは、2つの重要な特徴により、スピード、効率性、品質の向上をもたらし、これまでのエンジニアリング環境を塗り替えます。まず最初の特徴として、UGS Velocity Seriesはスタンドアロンとしても、また、フル・セットのPLMソリューションと統合して完全にスケールアップして使用することが可能であること。次に、あらかじめ組み込まれたベスト・プラクティスがWindows環境で利用可能であることです。つまり、導入とトレーニング、そして操作方法が簡単であることを意味しています。さらに、UGSが提唱する"オープンな設計環境"の構築戦略に沿い、サード・パーティー製の広範なアプリケーションとも統合することが可能です。」

UGS社
UGS Velocity Series開発担当バイス・プレジデント
Bill McClure

個々の製品情報については、今後発表されるプレスリリースにて紹介する予定です。詳細については、 http://www.ugs.jp/product/velocity/をご覧ください。

UGSについて

UGSは、世界全体でおよそ400万本の販売ライセンス数と46,000社の顧客数を誇り、製品ライフサイクル管理(PLM)ソフトウェアや関連サービスにおいて世界をリードするPLMプロバイダです。UGSは、本社をテキサス州Planoに置き、顧客とそのパートナーがUGSのオープンなエンタープライズ向けソリューションを活用して、グローバルなイノベーション・ネットワーク内でコラボレーションを行うことを通して、世界クラスの製品やサービスの提供を可能にする世界の実現をそのビジョンに掲げ、イノベーションのプロセスを変革するという使命を果たしています。UGS製品やサービスに関する詳細は http://www.ugs.jphttp://www.ugs.com/(英文)にてご覧いただけます。

注意:UGS、Teamcenter、NX、Solid Edge、Femap、Velocity SeriesおよびTransforming the process of innovationは、米国およびその他の国におけるUGS Corp.またはその子会社の商標または登録商標です。その他の商標、登録商標、サービス・マークはそれぞれ各所有者に帰属します。

このニュース・リリースの記載内容のうち、歴史的事実でない部分については、製品の新規導入および継続的なイノベーションによって予想される顧客の利点に関する記述、または「可能です」、「します」、「期待されます」、「予定しています」、「予想されます」、「計画しています」といった予測的な言葉を伴う記述は、予測の記述に該当します。これらの予測的な記述は、数多くのリスク要因や不確実性の影響を受けるため、実際の結果は予測と異なる可能性があります。そうしたリスク要因や不確実性には、例えばPLM業界における開発、競争、イノベーションの失敗、知的財産などに関連するものが考えられます。UGSは米国証券取引委員会(SEC)に提出している最新のForm S-4の登録届出書において、上記および上記に関連するリスク要因について見解を記載しています。UGSは、新しい情報が判明した場合や何らかの出来事が生じた場合であっても、このニュース・リリースの予測的な記述を更新または修正する義務を負いません。